社員教育のためのマニュアルは?

社員研修は指導要領と同じでマニュアルが必要です

社員教育は、一度に組織の全員を対象に行うものではありません。 社員には今年入社した人から30年勤続の人もおりますし、男性・女性もおります。社員が1,000人ともなれば、一般社員研修を3回や4回に分けて行わなければならないこともあります。 同じテーマで研修を行うにも、会場の設定や講師のレベルで格差があると、受講者の講義の受け取り方に違いが出てきます。 そのためには、定例の社員研修は、特にマニュアルを作っておく必要があります。 マニュアルとは、会場の条件、時間の設定(午前・午後・夜、更に研修時間)、講師の選定基準、テキストを同一の配布を決めておくことです。 更に、テキストの内容に変更がある時には、組織の教育担当者(エジュケーター)の許可が必要と記しておくことです。

社員研修は組織強化が目的なので、統一した内容が問われます

社員研修の目的は、組織を強力なものに仕立てていくための手段であるわけです。 学校教育のような、人間形成のものではありません。目的が明確であるので、目的に外れる教育は不必要となります。 また、組織の階層に応じて教育内容は変わりますが、教える内容はレベルに応じたもので、目的が統一したものでなければ意味がありません。 例えば、経費削減がテーマであれば、一般社員教育は電気をコマメに消すための教育を行い、中間管理職クラスの研修では、蛍光灯の輝きを増すために年間計画でカバー清掃などをテーマとします。 そうして、管理職教育では電力そのもののled効果などの教育というように、一貫した内容のチェックと、それが実現できるためのマニュアルが必要になるのです。